皆さんこんにちは。
前回は「ワークライフバランス」とはなにか、そしてなぜ必要なのかを説明しました。(https://yarikuri.co.jp/work-life-balance/)
今回は、ワークライフバランスを実現させるために企業は何をすればいいのか、そんな視点から5つの基本的な取り組みをご紹介していきたいと思います。
①育児休暇の促進
休暇取得としてよく育児休暇が挙げられると思います。育児の負担軽減のためには夫の家事、育児への参画が欠かせません。重要なのは男性が育児休暇を取得しやすい環境を作ることです。男性社員の育児休暇取得の促進が、女性の社会進出や活躍という働き方改革の実現にもつながるからです。
②フレキシブルな勤務時間
育児や介護のために、勤務時間を2~3時間にしたり、30分単位で短縮するのが「短時間勤務制度」です。また「フレックスタイム制度」では、あらかじめ働く時間の総量（総労働時間）を決めた上 で、⽇々の出退勤時刻や働く⻑さを⾃由に決定することができます。このように、勤務時間を働く人それぞれが必要に応じて変化させることができれば、
仕事と生活の調和も図りやすくなります。
③長時間労働の削減
長時間労働は、長年日本の企業の多くに課せられたテーマの一つです。これを解決するには、残業や休日出勤を禁止にしたり、残業を事前申告制にする、ノー残業デーを設ける、などがあります。ただ、これらを行ったからといってすぐさま長時間労働は無くなりません。短時間勤務や後述する在宅勤務やテレワークなどの取り組みと合わせて実行していくのが重要です。
④勤務スタイルの多様化
昨今のコロナ禍によってさらに必要性が高まっているのが在宅勤務やテレワークです。リモートで業務が行えれば通勤時間やムダな出張もなくすことができ、社員のストレス削減だけでなく、会社のコスト削減にもつながります。
⑤福利厚生の充実
レジャー施設や宿泊施設、あるいはフィットネスジムなどを福利厚生として利用することができれば、生活面での充実が図れます。一方、社員食堂の設置や、各種手当てを支給することで仕事面での充実が図れます。また優れた福利厚生が備わっていれば社員の満足度は高くなり、離職率の低下や勤続年数の長期化などにもつながるので企業にとってもメリットがあります。
まとめ
ここまでワークライフバランスの基本的な取り組みについて説明してきました。現在、会社が実際に置かれている状況を鑑みて、取り組むべき施策を検討してみましょう。また、取り組み同士を組み合わせたり、独自の取り組みが求められることもあるかもしれません。ワークライフバランスの実現で、働く人にとっても会社にとっても良い循環を生み出していきましょう！
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